診療ガイドラインは、『特定の臨床状況のもとで、適切な医療について判断が下せるように支援する目的で、体系的に作成された文書）』 であり、利用に際しては個々の医療機関の状況、患者の価値観や社会規範を考慮してあくまでも柔軟に使いこなす必要があります。一般的な理解として、『診療ガイドラインとはせいぜい60～95%の患者に適応されるもの』 と理解されています。したがって、医師個人の裁量権を規制するものではなく、かつ医事紛争や医療訴訟の資料さらには保険診療の審査基準などに使用されることのないようにしなければなりません。しかしながら、診療ガイドラインが存在することで、医療行為についての判断根拠（説明責任）が問われることも認識しておく必要があります。

国内の診療ガイドラインはweb上で閲覧可能なものがあります。一般公開されている診療ガイドラインの作成基準がどのようなものかを調べてみました。
日本癌治療学会からがん診療ガイドラインが、7件が公開されています（2007年末現在）。それらのガイドライン作成基準は、日本癌治療学会・抗がん剤適正使用ガイドライン作成委員会の基準です。

卵巣がんと皮膚悪性腫瘍に関するガイドラインにおける、エビデンスの質評価と推奨の基準が以下の表です。

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[comments]　両図からわかるように、エビデンスレベルの分類も推奨度の分類も異なっています。診療ガイドラインを「つかう」側からすると、”推奨”の意味が非常に理解しにくい内容です。

例：
c1＝行うことを考慮してもよいが、十分な根拠がない（皮膚悪性腫瘍GL)。
A＝明確なエビデンスは見出せないが、「臨床腫瘍学の常識」である。（卵巣がん）
E＝明確なエビデンスは見出せないが、委員会のコンセンサスである。（同上）

このような評価基準の不一致は、国内の多くのガイドラインに共通する問題ですが、それ以上に問題なのは、研究デザインそのものが推奨度に強く影響している（ランダム化試験やメタアナリシスはエビデンスレベルが１で、強い推奨、など）ということや、主観的な判定が多い（ガイドラインパネルの合意の過程が不明瞭）ということで、患者にとって重要なアウトカムを扱った臨床疑問がないものもあります。

GRADEシステムと比較すると、いかに相違が大きいものかがよく理解できます。
■参考業績集：がん診療ガイドラインの適用と評価に関する研究（札幌医大　第一外科、平田公一　主任）