Mindsが承認登録した診療ガイドラインのうち、（2009年2月から現在までの10年間の”お知らせ”）があったCPGについて、body of evidenceに基づいているか調べました。
（改訂版がある場合には、旧版と改訂版のいずれも採用しました）
以下がその結果です。
(I) 2年ごとの国内ガイドラインとエビデンス総体利用ガイドラインの数
総数217件で、年代別では、2007～2009年が16件、2010～2011年が4件、2012～2013年が27件、2014～2015年が85件、2016年～2018年が85件でした。
（Mindsの”お知らせ”で紹介になったガイドラインなので、実際にはこの数倍が出版されていると思います）
2年ごとの件数と、”エビデンス総体”に基づくガイドラインは、それぞれ0件、2件、1件、6件、10件でした。
エビデンス総体の質を等級付けして推奨の強さを決定した国内の最初ガイドラインが、「顎関節症患者のための初期治療ガイドライン」です。
最終のkokunai-cpg_0401.xlsxを参照。
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(II) このデータが意味するものはなにか
1. IOMの信頼できる診療ガイドラインを作成するための基準が発表された以降（2010年～）での、国内診療ガイドラインにおけるエビデンス総体の利用割合は、9%です。
2. body of evidenceの利用割合（2年ごと）には、上図の５つの年代グループ間には統計的有意差はみられない（Fisher p=0.0555）。
3. Minds2014手引き発表以降として、2014年承認以降のグループ４（2014-2015）、グループ５（2016-2018）をみても、body of evidenceの利用割合は増えていない。また、両群間にも統計的優位さはない（片側p=0.146）。
4. 国内の診療ガイドラインには以下の特徴があった。
| (1) | ”エビデンス総体に基づいて作成する”と記載があっても、実際は個別研究エビデンスに基づくものが多かった。 | (2) | 中には、個別研究エビデンス評価から、エビデンス総体評価に切り替えたものがあった（例、大腸がんガイドライン2016）。 |
| (3) | 多くのガイドラインでMindsシステム（2007, 2014）を使用していた（*現在は、Minds2017）。 | (4) | 10年以上も個別研究エビデンスによる推奨作成を続けているガイドラインチームも多く、途中で変更できない何らかの事情があるのだろう。 |
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2014年には、「日本の高年初産婦に特化した子育て支援ガイドラインの開発」研究グループによる高年初産婦に特化した産後1か月までの子育て支援ガイドラインが発表されていた。 また、改訂版の一部のCQだけであるが、2018年3月、GRADEに完全順守した（GDT、EtDを使った）ガイドラインが1件登場した（例、てんかん診療ガイドライン 2018（第2部））。 |
(III) 調査したガイドラインの一覧
注：このリストは、Mindsによる”お知らせ”に基づいているため、実際に出版されたガイドラインは明らかに多く、今後もMindsから逐次公開されていくことでしょう。
ただし、エビデンス総体に基づいたガイドラインの割合は、さらに低いものとなると想定されます。つまり、5%にも満たないでしょう。
「診療ガイドラインのためのGRADEシステム 第3版」の活用を強く推奨します。
