日本人の肺癌例でのイレッサ治療成績について、さらに調べてみると、次の結果でした。

■製薬メーカーへの質問：
Q：日本人での論文（エビデンスの質が高い研究）はあるのか？
A：現時点（2008年10月）では、高質なエビデンスに基づいた論文は「ない」。

● 医学中央雑誌で、検索すると、（肺癌、イレッサ、DATA=pre PT=症例報告除く RD=メタアナリシス,ランダム化比較試験,準ランダム化比較試験,比較研究)、26件がヒット。
各論文の閲覧可能な抄録をみると、非常にサンプルサイズが小さなものが多く、コホート内症例対照研究が解析中ということで、上記の返答と同じく、有効性を評価できる参考論文はなかった。

● 発表論文の中で目立ったのは、肺障害を含めた副作用の頻度が80%以上のものもあった。
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[結論]
● 現時点で、副作用にみあった有効性の成績はない。
● 海外のイレッサに対しての中止処置は妥当なものであろう。
● 東洋人での成績云々というものがあるが、この中の日本人患者がランダム割付されているわけではないので、結果は信頼できないだろう。
● 国内非劣性試験(v-15-32)では、他の抗癌剤と比較して、むしろ生存期間が短かった。
● 従来言われていた、性差、非喫煙者とか、遺伝子変異の有無など、いずれも有意差はなかった。
● 製薬メーカーが有効性の論文がない、とコメントしているのに、あえて本剤による治療を実施する意図が理解できない。なぜ、承認されて、しかも第一線で積極的に使用されているのだろうか・・・？

下記は、V-15-32試験の結果の一部（2008.8月公開）

イレッサという肺癌治療薬剤・・・約２千万円の寄付が、製薬会社から、肺癌治療ガイドライン作成委員の３名に資金提供ということです。(2週間前のニュース、2008/10/1)

特に、目新しい驚きのニュースではないのですが、問題は、
「副作用死が多発し問題化した肺がん治療薬「イレッサ」を巡り、使用継続を容認するガイドラインを作った日本肺癌（がん）学会が、ガイドライン作成委員と製薬会社との経済的関係について、厚生労働省などからの開示要請を拒否している」ことです。さらに、（イレッサに関する診療ガイドラインの影響もあるのか）、国内の一部の臨床医が、「肺癌患者」というだけで、イレッサ治療実施の選択肢を考えているという事実があることです。

海外と日本の対応の比較：
■2004年12月、米国FDAからイレッサに関する声明文が発信され、他の治療に失敗した非小細胞肺癌患者において、イレッサ（ゲフィチニブ）投与群とプラセボ群とを比較した大規模臨床試験において、イレッサ投与群は生存率延長を示さなかったという製薬会社からの報告を元に、一般臨床での新規患者でのイレッサ使用は禁止となりました。

■イレッサは、すでにアストラゼネカ社によってEUでの販売承認申請が取り下げられています。

■日本では、たった50例程度の試験で承認され、2002年発売となりました。その後多くの副作用が報告されているにもかかわらず、いまだに欧米人とは異なってイレッサは有効例もある、とした考えです。・・・副作用の問題が大きいという不利益を無視している臨床医が少なくないことが大きな問題です。
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診療ガイドライン作成に関与するすべてのメンバーは、利益相反という点に注意しないといけない。すなわち、なんらかの金銭的、あるいは非金銭的な利害について、申告する必要があり、それは「臨床研究のルール」です。ガイドラインの結果になんらかの影響を及ぼすような場合は、ガイドライン作成のメンバーからは除外されないとならないということを意味しています。

日本肺癌学会は、ガイドライン作成委員会と製薬会社との経済的関連について、厚生労働省などからの開示請求を拒否している！ということは大きな驚きです。

欧米で中止となった薬剤が、日本では診療ガイドラインで推奨され、しかもそのガイドライン作成委員が薬剤メーカーから金銭を受け取っていた、そして、ガイドライン作成委員会では、経済的関連についての詳細報告は拒否している。

だれがみても、不自然ですが・・・・　ところが、近隣の臨床医は、喫煙暦の長い、男性の肺癌患者にイレッサ治療を考えている、・・・・このギャップはいかにして、解消できるのだろうか。

■利益相反についてのガイドライン
■利益相反

GRADEのエビデンス質判定のための５つのrate-down因子のひとつが、出版バイアスです。出帆バイアスは、研究が選択により偏って出帆されることが原因で本来の効果が系統的に過小または過大に評価されることです。

つまり、複数の妥当な研究が実施されても、特定の方向に偏ったバイアスのある結果のみが発表されるならば、それらの研究を統合してメタアナリシスを実施しても、得られた結果は偏ったものになります。このような選択的に偏った結果のみが報告されるバイアスは、ひとつひとつのRCTのレベルでも、一つのRCTの中のアウトカムのレベルでも起こりえます。前者を（狭義の）出版バイアスpublication bias、後者をアウトカム報告バイアスoutcome reporting biasといいます（古川、名古屋市立大学）。
さらに、このアウトカム報告バイアスは、コクランライブラリのような信頼性の高いとされる情報においても見られると報告されています。

メタアナリシスでは、出版バイアスはファンネルプロットの左右非対称という表示でも明らかなことがありますが、次のような意図的にアウトカムを報告しないというケースの問題が発表されました。

■Pfizer社はてんかん薬・Neurontinの試験の発表を操作してきた（Biotoday, 2008/10/10).
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訴訟で裁判所に提出された大量の社内資料を弁護士の要請を受けて専門家がレビューしたところ、Pfizer（ファイザー）社はてんかん薬・Neurontin（ガバペンチン、gabapentin）の使用をサポートしない研究成果を抑制しつつ、てんかん以外の疾患へのNeurontinの使用を促すように試験成績を操作していました。

New York TimesによるとPfizer社の手法は以下のようです。
● 薬剤の効果が認められなかった試験の発表を遅らせる
● 否定的なデータをより肯定的に見せかける
● 否定的な知見を肯定的な試験と束ねることで否定的知見を中和する

世界のトップ企業でも、戦略的に試験データを操作しているということです。
上記の古川教授は、sponsorship biasとして、アウトカム報告バイアスの重要性を指摘しています（私信）。