診療ガイドラインのためのGRADEシステムに関して、国内のガイドライン専門家はどのように考えてきたのか・・・。
「今後のEBM普及促進に向けた診療ガイドラインの役割と可能性に関する研究」 平成23年度厚生労働省科学研究費補助金 地域医療基盤開発推進研究事業報告書（研究代表 中山健夫）（2011年3月）・・・・本業績集において、GRADEに関する３件の論文や資料が報告されています。
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■-１：
診療ガイドライン作成のルールの１つであるGRADEシステムについて：EBMの実践に役立つ資料とする視点より （東海市民病院分院 歯科口腔外科、湯浅秀道） 業績集pp114-126
研究要旨
EBMによる診療ガイドラインの作成・利用が望まれているが、そもそもEBMや診療ガイドラインに対する誤解が多いのも事実である。そこで、EBMと診療ガイドラインを正しく解説することが必要である。そのために、診療ガイドライン作成のルールの一つであるGRADEシステムが必要な理由を、EBMの実践に役立つ資料とする視点より考察した。
■-２：
GRADEシステムを日本の医療に取り入れる.（湯浅秀道） 業績集pp206-219
平成２２年度第１回公開シンポジウム（診療ガイドライン：新たな課題と可能性を考える、 2011年２が月１３日資料）
■-３：
エビデンスから推奨を作成するためにー GRADEシステムの発展に向けて
Gordon Guyatt氏へのインタビュー 業績集pp178-183 （下記リンク内容と同じ）
THERAPEUTIC RESEARCH vol.32 no.5 2011掲載
近年，わが国の診療ガイドラインでもEvidence-based Medicine（EBM）の概念が導入され，推奨作成のプロセスにクリニカル･クエスチョンやシステマティックレビューなどのEBM的手法が用いられつつある。海外ではさらに，推奨作成の一連のプロセスを標準化し，その標準プロセスを多くのガイドライン作成グループで共有する，という取り組みが進んでいる。標準プロセス普及のために開発されたGRADEシステムは，すでに50組織に支持され利用されるに至った。ここでは，GRADEワーキンググループの中心人物である，Gordon H. Guyatt氏にGRADEシステムの現状について聞いた。
（インタビュアー: 米国医療ライターMary Mosley)
中山研究班長： [研究結果の一部より]
近年新しいガイドライン作成法として提案されたGRADE法を検証。エビデンス・レベルと独立した推奨度の決定は臨床現場の実情を反映しているが、エビデンスレビューの作業量が多く、臨床疫学的知識を持つ人材が相当数必要とされる点が導入に際して課題であろう。2011年１月に同グループの中心であるG.Guyattにインタビューを実施した。
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相原コメント：
中山先生がご指摘のように、確かにシステマティックレビューを実施できてRevManやGRADEproを操作できるスタッフや統計学者、ガイドライン専門家、臨床医、利害関係者、エンドユーザーである患者、普及のための医療サービス・システム担当者などの参画が診療ガイドライン作成においては必須でしょう。Guidelines for WHO guidelines (GWG) 2003においては、ガイドライン作成グループは８～12名による構成です。
診療ガイドラインのためのGRADEシステム p148-151 , 「ガイドラインパネルの編成」
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