コスト・資源利用に関するGRADEエビデンスプロファイルの様式として決まったものはありませんが、GRADE working groupによる様式や、NICEによるエビデンスプロファイルは、いくつかの様式で報告されています。
また、NICEは、GRADEエビデンスプロファイルではなく、Economic evidence profileと呼んでいます。

GRADE working groupによる必要資源量に関するエビデンスプロファイルは、JCEシリーズあるいは、GRADE2版の表4.5-6に提示しています。

NICEによるEconomic evidence profileは、クローン病における例などがweb上で閲覧可能です。D4: Worked example of an economic evidence profile

出っ歯のヘッドギア（早期治療 vs　早期青年期治療）に関するエビデンス（増分QALY）と増分費用による、Economic evidence profileが以下です。

■GRADE working group様式

■NICE様式

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いずれの様式のおいても、可能ならばエビデンスの確実性（GRADEの等級）と、（単に治療の直接費用ではなく）、費用対効果としてのICERに関する不確実性を記載する必要があります。

厚労省は2016年4月より新たなHTA制度を立ち上げて、薬価算定時の費用対効果評価を導入することを決定しました。国内において、医療技術の価値（Value）を考慮した、Value-Based Medicine（VBM）が注目されつつあるので、今後は、国内の診療ガイドラインにおいても、ICERを使った費用対効果のエビデンスが問われるのは必須と考えます。

やっと、出っ歯ガイドラインの批判的吟味というか解説を終了できます。(^^;

最後に、前回指摘したように、「中央社会保険医療協議会における費用対効果評価の分析ガイドライン」に記載されているエビデンスのレベルの階層は、”即座に修正”すべきです。いまや、このような階層を使ったエビデンスレベルの評価をしている国は（日本の一部を除いて）ないです。選択するエビデンスによっては、せっかくの”費用対効果分析結果”が大きく異なってしまうことになるでしょう。

医療技術評価と診療ガイドラインの連携に関するワークショップに参加している方は、ガイドラインに記載している”エビデンスレベルの階層”の不適切さを、早急に、GRADEシステムに沿った内容に改訂したほうがよいと思いますが・・・・。

Economic Evidence profile作成に使ったデータ：
・CQ4　歯科矯正治療の費用対効果とICER-(1)
・CQ4　歯科矯正治療の費用対効果とICER-(2)：トルネード図と費用効果受容曲線（CEAC）